突然ですがこのたび、ブログ
『英語屋さん』の宝箱を新設しましたのでお知らせいたします。今後の新着記事はすべてそちらの新ブログに掲載します。
ここしばらく、仕事の都合や個人的な事情によってこの「『英語屋さん』の翻訳薬膳」の更新を見合わせてきましたが、Web 2.0(第2世代ウェブ)と呼ばれるインターネット新時代にRSSで情報を発信する重要性は無視できず、ここで心機一転、新しいブログを始めることにしました。
exciteブログに開設させていただいたこの旧ブログは、デザインや使いやすさがとても気に入っていたのですが、RSSリーダーや専用ライターなどのアプリケーションの導入を機会に、gooブログに移行することにしました(お世話になったexciteブログの皆様、ごめんなさい…)
今後こちらの旧ブログのほうは更新しませんが、私にとっては初めてのブログでもあり、また思い出もたくさんつまっていますので、管理者のほうから削除されない限り、当面は閉鎖しないでこのままにしておきます。
長い間ご覧いただき、ありがとうございました。読者の皆様とは、新しいブログで、また別の形でお目にかかりましょう。
ビジネス誌『財界』9月12日(火)発売号(2006年9月26日号)掲載のコラム「英楽通法」のタイトルはWar museum(戦争博物館)。かつて訪れた外国の戦争博物館のことを思い出しながら、この国における昨今の不毛な議論をちょっと批判してみました。
なお、この「英楽通法」のそれ以前の掲載分は私のホームページ(
コラム「英楽通法」バックナンバー)でお読みいただけます。よろしければ、お暇なときにでもどうぞご笑覧ください。
『英語が私を強くする! ―著名人20名の私流勉強法』(English Zone編集部編、中経出版)で拙著
『不惑の楽々英語術』が紹介されました(p. 47)。
ビジネス誌『週刊東洋経済』の7月15日号(7月10日発売、p. 158)に『不惑の楽々英語術』の短評が出ました。発売後5ヶ月を経て、今もなお取り上げていただいてうれしいです。
『不惑の楽々英語術』について詳しくはこちらでご覧ください。
4月6日に発売された
『日経おとなのOFF』(日経ホーム出版社)2006年5月号の特集「おとなの『習い事』最短講座」に掲載された、英語の勉強法に関する短いインタビュー(pp.20-22)に出ました。
新著
『不惑の楽々英語術』に書いたこともちょっとしゃべっています。もしご興味がありましたら、どうぞご笑覧ください。
このたび、新著『不惑の楽々英語術』を上梓しましたので、ご挨拶かたがたお知らせ申し上げます。
●書名
不惑の楽々英語術 ●著者 浦出 善文
●発行元 集英社(集英社新書)
●定価 714円(本体:680円)
●発行日 2006年2月22日
集英社新書から出すものとしては『英語屋さん』(2000年)、『英語屋さんの虎ノ巻』(2001年)に続いてこれが3冊目の著書となります。
今回は特に、数々の現場で経験を重ね、知識を蓄積してきた人生のベテランの皆様に必要な英語術、コミュニケーションスキルはどういうものかということを念頭に置きながら、翻訳・通訳や教材制作の仕事に携わってきた私自身のノウハウを交えて書き上げました。
本書の関連情報と最新のご案内は、著者のウェブサイトに開設した
『不惑の楽々英語術』著者によるPRおよび補足のページをご覧ください。
軍事制度は国によって異なるので、「軍隊」を持たない日本人にはなじみのない軍事用語も多い。米国のジョージ・ブッシュ大統領(子、第43代)がかつてテキサス州の州兵となったのはベトナム戦争の徴兵逃れではないかという記事によく出てくる「州兵」も、そのひとつだろう。
この「州兵(州軍)」、元の英語は(the) National Guard という。文字通りの意味は「国家(国民)防衛隊」くらいだろうか。その制度について詳しいことは私も知らないが、各州が運営する一種の民兵組織のようなものらしい。平時は自分の仕事をしながら、年に何回か軍事訓練に参加するだけで手当がもらえるようだ。
そのため、手軽な小遣い稼ぎくらいの気持ちで志願する米国人もいるようだが、イラク戦争という「戦時」になって、州兵の一部は合衆国陸軍に編入され、イラクに送られているという話をテレビのドキュメンタリー番組で見た。これには驚いた。現在ではそう簡単には徴兵逃れの手段としては使えないようだ。つい昨日まで七面鳥にエサをやって暮らしていた田舎の牧場主が、砂漠用の迷彩服に身を固めて射撃訓練をしている。
かつて戦時下のこの国にも「郷土防衛隊」という半官の民兵組織があって、沖縄のように戦場になった場所では戦地に狩り出されたらしい。この種の組織は、平時にあっては火事のほとんどない田舎の消防団のようなものだが、戦争が起きると矢面に立たされるものらしい。
(メルマガ「英語屋さんの作りかた」第27号掲載) ©Yoshifumi Urade 2004
日本でも同様のサービスがあると思いますが、アメリカのウェブサイトでは利用しやすい無料のe-cardが豊富に見つかるようです。私がたまたま見つけて使ったことのあるe-cardのサービスサイトを下に載せておきますので、興味のある方はご覧ください。
使ったことのある方ならご存じかと思いますが、"e-card"といっても、カードそのものはメールに添付されません。メールにはそのe-cardのあるウェブページのURLだけが書いてあって、それをクリックしてブラウザで開いて見るようになっています。この方法だとメールも重くなりませんし、時間のあるときにゆっくりと見られます。
ブログでご紹介したものも含めて、これらのe-cardサイトは広告収入で運営している無料のサービスが多いようですが、中には有料(会員制)で提供しているものもあるようです。また、送信する際に選択肢のチェックを外しておかないと、広告メールを送ってくることがあるようですので、利用する前によく注意書きを読んだほうがいいでしょう。
それから、e-cardのウェブサイトを見るのは時間があるときにしたほうがいいと思います。カードのアニメーションや音楽が楽しくて、つい次から次と見入ってしまいますから。
<アメリカのe-card(英文)サービスサイト>Hallmark (クリスマスカードはページ左手のHolidaysの欄のChristmasをクリックすると出てきます)RiverSongs (クリスマスカードはページ左手のChristmasをクリックすると出てきます
政党は a [political] partyという。partyという言葉は実に様々な意味で使われるが、この場合は「党、党派」という意味だ。与党ならa ruling party(=「政権をもっている政党」の意味)、野党はan opposition party(またはthe opposition、=「反対する側の政党」)という。
第一院(衆議院)に小選挙区制を導入した日本でも二大政党制(two-party system)への移行が進んでいる。これらの政党に所属する政治家やそれに与する評論家には、二大政党制への移行があたかも世界の潮流であるかのようにぶっている人がいるようだが、もし本当にそう思っているとしたら、無知もいいところだ。
たしかに、米英などは伝統的に二大政党制だが、それはむしろ、小選挙区制という古いシステムをとり続けている結果としてそうなっているだけ。しかし、ひとつの選挙区からひとりしか選ばれない小選挙区はいわゆる「死に票」が多く、民意を忠実には反映しない。それを補正する意味もあってか、衆議院では申し訳程度に比例代表制も併用している。
考えてみると、ボーダーレス化が進んでいる今日、小選挙区という狭い地域から代表を選んで国会に送るという旧来型の選挙制度自体がすでに時代遅れになっているようにも思うのだが、どういうわけか、そういうことはあまり論じられないようだ。
(メルマガ「英語屋さんの作りかた」第25号掲載) ©Yoshifumi Urade 2004
※日本の選挙制度の問題については、
コラム「英楽通法」(連載第105回「過剰代表」)でも取り上げました。
先日総選挙があった日本の衆議院の英文名称はthe House of Representativesだが、英語のニュースメディアではよくthe Lower House(下院)と呼ばれている。一方の参議院のほうも、the House of Councillorsという英文名称よりもthe Upper House(上院)のほうが通りが良いみたいだ。
衆議院議員は、辞書を引くと(a) member of the House of Representativesと出ているが、これも英文メディアではよくLower House memberと呼ばれたり、MP(Member of Parliament)と略称されることが多い。日本の国会の英語名はthe Dietで、Parliamentは一般には英国などの議会を指す言葉だが、そのあたりはあまりこだわらないらしい。
ちなみに、衆議院(下院)議長にはSpeakerという独特の呼び方がある。下院議長に対する呼びかけには"Mr. Speaker"という言い方を使う。
これも国によってまちまちだが、二院制の国における第一院としての下院は、民意を反映させるために解散できるようになっていることが多い。日本や英国など議院内閣制を採っている多くの国では、首相はふつう下院から選出される。
先日の衆議院解散では、「参議院で法案が否決されたのに衆議院を解散するのはおかしい」だの、憲法違反だのとグチをこぼす与党議員がいたのには呆れた。この国の憲法(第7条)では、衆議院の解散は内閣(首相)の専権事項。首相が衆議院を解散したければ解散できるわけで、今回の解散もまたそういう人物を総裁に推しいただいた与党の自己責任というものだろう。
前に
コラム「英楽通法」(連載第76回「国会」)でも触れたが、国によって議会制度の背景も仕組みも異なり、呼び方も様々だ。私はたまたま政治学を専攻していたのである程度はわかるが、これから勉強してみたい方は一度整理しておくといいかもしれない。
(メルマガ「英語屋さんの作りかた」第50号掲載) ©Yoshifumi Urade 2005